働く環境
WORKING ENVIRONMENT
教育・研修制度
新人社員研修のほか、スキルやキャリアアップのための研修も実施しています。
新入社員研修から職場配属まで
ビジネスマナーから技能実習など配属後もしっかりフォローします。
4月
新入社員研修
各部門の仕事概要説明
社長講話
人事部研修
家庭用機器研究開発部研修
マナー研修
産業機器 操作研修
ソーイング研修
高尾山清掃登山
※プログラムは変更になる場合があります。
5月
職場配属
教育研修プログラムプラン
新人教育以外にもキャリアに合わせた幅広い研修なども実施しています。
育児に関する制度
・育児休業期間・・・・・・・・・
満3歳に達する日の前日まで
・育児休業中の賃金・・・・・・・
有給（最大20日分）
・出生時育児休業(産後パパ育休)中の賃金・・・
有給(14 日間)
・子の看護休暇取得時の賃金・・・
有給
・時間外・深夜労働の免除・・・・
小学校2年生の年度末まで
・所定労働時間の短縮措置・・・・
小学校2年生の年度末まで（1日の実労働時間6時間を限度）
◎育児休業取得者数／出産者数
女性：5人／5人（2021年度本社実績）
男性：2人／5人（2021年度本社実績）
満3歳に達する日の前日まで
・育児休業中の賃金・・・・・・・
有給（最大20日分）
・出生時育児休業(産後パパ育休)中の賃金・・・
有給(14 日間)
・子の看護休暇取得時の賃金・・・
有給
・時間外・深夜労働の免除・・・・
小学校2年生の年度末まで
・所定労働時間の短縮措置・・・・
小学校2年生の年度末まで（1日の実労働時間6時間を限度）
◎育児休業取得者数／出産者数
女性：5人／5人（2021年度本社実績）
男性：2人／5人（2021年度本社実績）
介護に関する制度
・介護休業期間・・・・・・・・・
対象家族1人につき通算3ヵ月以内
・介護休業中の賃金・・・・・・・
有給（最大20日分）
・介護短期休暇取得時の賃金・・・
有給
・時間外・深夜労働の免除
対象家族1人につき通算3ヵ月以内
・介護休業中の賃金・・・・・・・
有給（最大20日分）
・介護短期休暇取得時の賃金・・・
有給
・時間外・深夜労働の免除
福利厚生
出産祝金
従業員もしくは配偶者の出産で、祝金300,000円を支給します。
積立保存休暇
2年間で時効消滅する年次有給休暇を最大45日まで積立保存できます。
私傷病による休業や、育児休業中（最高20日を限度）に取得可能です。
私傷病による休業や、育児休業中（最高20日を限度）に取得可能です。
年次有給休暇
入社年数に応じて、以下の通り年次有給休暇が付与されます。
年次有給休暇は、半日単位・1時間単位での取得も可能です。
1年目：12日、2年目：13日、3年目：15日、4年目：17日、5年目：19日、6年目以降：20日
◎年次有給休暇平均取得日数：13.8日（2022年度本社実績）
年次有給休暇は、半日単位・1時間単位での取得も可能です。
1年目：12日、2年目：13日、3年目：15日、4年目：17日、5年目：19日、6年目以降：20日
◎年次有給休暇平均取得日数：13.8日（2022年度本社実績）
特別休暇（有給）
年次有給休暇とは別に、有給で以下の休暇を取得することができます。
生理休暇、罹災休暇、交通遮断休暇、慶弔休暇（結婚、配偶者出産、服喪）、出生時育児休業休暇（14日間）、
子の看護休暇、介護のための短期休暇、赴・帰任休暇、リフレッシュ休暇
生理休暇、罹災休暇、交通遮断休暇、慶弔休暇（結婚、配偶者出産、服喪）、出生時育児休業休暇（14日間）、
子の看護休暇、介護のための短期休暇、赴・帰任休暇、リフレッシュ休暇
特別休暇（無給）
有給休暇の他に、無給ですが以下の休暇を取得することができます。
出産休業休暇、公民休暇、公傷病休暇、（出生時）育児休業休暇、介護休業休暇
出産休業休暇、公民休暇、公傷病休暇、（出生時）育児休業休暇、介護休業休暇
資格取得報奨金
規定に定める資格を新たに取得した従業員に、その難易度に応じて、50,000円もしくは20,000円を支給します。
従業員持株会
従業員が自社株式を定期的に取得・保有し、中長期的な資産形成を会社が支援する目的でつくられた制度です。
1口1,000円から加入でき、拠出金に対して会社より15％の奨励金が支給され、株式購入に充当されます。
1口1,000円から加入でき、拠出金に対して会社より15％の奨励金が支給され、株式購入に充当されます。
積立共済年金制度
従業員が希望する金額を、毎月の給与や賞与から拠出し、積立を行う制度です。
会社は、加入者が拠出する掛金の2.2％相当額を積立奨励金として支給します。
会社は、加入者が拠出する掛金の2.2％相当額を積立奨励金として支給します。
ノー残業デー
毎週水曜日をノー残業デーとし、社内放送等で定時に帰宅することを促しています。
◎月平均所定外労働時間：5.8時間（2022年度本社実績）
◎月平均所定外労働時間：5.8時間（2022年度本社実績）
